新耐震・旧耐震の基準と判断方法¶
「まず何から考えればいい？」——耐震性を重視する人の方から、こうした相談をよく受けます。この記事では、新耐震・旧耐震の基準と判断方法を、判断に使える形に噛み砕いて整理します。読み終える頃には、次に何を見ればよいかがはっきりします。最後に、よくある失敗も先に潰します。
結論：1981年（新耐震）を境に、確認ポイントが変わる¶
新耐震・旧耐震は、建築時期で大枠を判断できます。 ただし“新耐震=安心”と決めつけず、補強の有無や劣化状況も含めて確認すると納得して選びやすくなります。
基礎知識/前提¶
ここが揃うと、後半の判断が一気に楽になります。
- 一般に1981年（昭和56年）を境に耐震基準が変わる
- 判断は「建築確認日」「竣工年」など資料で確認するのが基本
- 耐震性は基準だけでなく、補強・劣化・改修履歴でも変わる
判断方法の手順¶
難しいところは後回しでOKです。まずは手順だけ押さえましょう。
- まず建築時期を確認する：1981年を一つの目安として、どちらの区分に近いか把握します。
- 判断材料（書類）を揃える：建築確認や図書、管理資料など、根拠が残る資料を確認します。
- 耐震診断や補強の有無を確認する：診断結果や補強工事がある場合は、内容まで見ます。
- 劣化状況を確認する：ひび割れ、雨漏り、錆などは耐久性に影響するため注意します。
- 不安なら専門家に確認する：中古は状況が個別なので、必要なら第三者の確認も検討します。
例：1981年より前の物件でも、耐震診断や補強工事で考え方が変わることがあります。
注意点とよくある失敗¶
- 年だけ見て判断してしまう（対策：基準は入口として、補強・劣化・履歴まで確認します。）
- 書類がなく不安が残る（対策：確認できない点は質問し、記録に残して判断します。）
- 耐震以外のリスクを見落とす（対策：管理状態や契約条件など、全体で安全性を整えます。）
まとめ¶
新耐震・旧耐震は建築時期が入口ですが、補強や劣化状況まで確認してから判断すると納得感が上がります。比較は2〜3件に絞ると違いが見えやすいです。迷ったら、期限と上限に立ち返るとブレません。不明点は先回りして確認し、記録を残しましょう。